『２００９年相場はどうなるのか？』【森田レポート】

１９９０年代はソ連の崩壊と東欧の民主化、東西ドイツの統合、中国の民主化、そして日本の都市銀行の倒産という『誰もが予想しえなかったこと』が起こりました。

そして、２０００年代は８０年ぶりの世界金融恐慌からの『旧態資本主義（拝金主義）の崩壊』と『欧米体制から２０ケ国体制への転換』『新しい資本主義の創造』『石油石炭に変わる代替エネルギー』『食料危機』など、２１世紀の問題点が一気に吹き出しました。

つまり、我々は『人類の歴史的な瞬間』に立ち会うことが出来る幸運な人生を味わうことが出来ます。この恐慌を『不幸と感じるのか、幸運と感じられるのか』では、今後の人生は大きく変わります。

変化にチャンスありと昔から言われますように、変化の時とは『やればやるほど返ってくる』という『結果がほとんど努力を裏切らない』時期です。何もしなくても『不幸は避けられない』のがいまの時期ですから、座して死を待つ心境ではなく『フロンティア精神を発揮して、人間が持っている潜在能力を引き出す』のが、いまの時期ではないかと思います。

ケンミレも今年はケンミレ始まって以来のチャンスの年と考えています。３年前から変化を言い出し、ワンエィティ・レボリューションを行ってきましたが、昨年の後半に役員と食事をしていた時に『ワンエィティ・レボリューションの最終型』が突然沸き上がってきました。

つまり３年間、考え続けたことで『ラッキーが舞い降りそう』な状況にまで持ってこれたのではないかと思います。世界が変わるためには『最低でも、数年間は掛かる』と思われます。ということは、いまから自分の人生のレボリューションを起こしても『十分、間に合う』と言えます。

このレポートを読まれて、２００９年は自分の人生の新しい挑戦の年にしたいと思っていただきたいと思います。

１１月出版の本について

昨年１１月に本を出しました。色々な人から色々な意見をもらいましたが、その中で共通していたことは『この本は起業家の本』ではなく『自己啓発本』『人生の勝者になるためには、何をすればよいかを書いている本』『努力したいと思っている人が、どうしたらよいかという方法を教えてくる本』『本文も面白いが、ページの下に書いてある人生訓が面白い』と言っていました。

今年も第二弾を出す予定ですが、今度は『もう少し、怠惰な人生を送っている人向け』に書こうと思っています。

コロンブスのタマゴ

私の文章は学校ではなく実社会で学んだことですから『誰でも理解出来る』文章です。そして、国が守ってくれない時代に入ったということは『自分と家族は自分が守る』ことになります。そして、自分と家族を守るためには『どうすればよいか』が分からなければなりません。

私の本を読まれる場合には、次のように方法で読んでいただきたい思います。テーマに対して『自分ならばどうする』と考えながら『自分と森田の違い』を認識し、よいと思ったことは『直ぐに実践する』という方法です。

無意識に読むのではなく、直ぐに使うことを前提に読んで下さい。丁度、世界が変わる時期とピタリ一致したことは『何をすれば、平凡な人が勝ち組に行けるか』という視点で描いていますので、２００９年を境にして『起業家タマゴの経営イロハ』を参考にして、２１世紀型の対応をしていただきたいと思います。

２００９年の相場展望

年初ですので前置きが長くなりましたが、今年の相場展望に入ります。４日の緊急号外レポート（会員向けのサービスです。）でも書きましたが、今年の相場に対応する戦術は次の通りです。

・１月２０日まで
オバマ新大統領に対する期待感で、株式市場は悪材料に反応せず、好材料に反応するという、真逆の相場に入っていますので、安心感のある相場展開が続くと思われます。

・１月２０日以降
オバマ新大統領は『早急に景気対策を行う』と年初の挨拶で言っていました。
１９９８年の日本の金融危機の時は、小渕首相の巨額の財政出動を伴う景気対策と『ＩＴ相場』が重なって、ＩＴ企業やハイテク企業の株価だけが暴騰して、他の銘柄はあまり動かないという相場になりました。

そして、２０００年にＩＴバブルが崩壊して、小泉元総理が『政府は銀行以外は助けない』という方針を徹底したことで日本経済は復活しました。

今回はオバマ新大統領が『環境と古くなった橋や道路、学校などの公共投資と減税』を行うと言っています。つまり、真水が米国の経済に入ってきますので、米国経済は真水分だけは上昇することになります。

日本の場合には、上昇したあとに官僚が失敗して、折角の景気回復を台無しにしました。１９９５年は橋本総理が官僚にだまされて『増税』を行って失敗しましたし、２００５年か６年は日銀のゼロ金利解除で失敗し、昨年か一昨年かは忘れましたのが、建築基準法の改定で失敗しています。

結論１

景気対策は経済に実効がありますので、世界中が景気対策を行えば、景気後退は防げる可能性があります。景気が後退しないことと、景気が上昇することは違います。日本と同じように、個人が保守的になれば消費は盛り上がりませんし、消費好きの米国人には巨額の負の資産が生まれていますので、財政出動だけでは不十分かもしれません。

更に、日本と違って、世界は『自分の国を守る』ことが大優先ですから『保護主義』が起こると思います。

米国の財政出動による景気対策によって、世界が再び米国の消費の恩恵を受けられるかどうかが勝負の分かれ目になります。

結論２

したがって、株式市場が上がり続けるというシナリオにはなりにくいと思います。
株式組入比率が高い投資家は『どこかで売って、株式組入比率を下げる』べきだと思います。また、１０〜２０％まで組入比率をアップさせた投資家は『欲張らずに、目標利益まで上昇したら売るべき』だと思います。

そして、株式組入比率がゼロの投資家は『株式市場が大きく下がるのを待つ』ことになります。

１９９８年から現在までの長期下落波動ラインが引かれる非常に大きな下落は３回あり、そして１年間に２回程度引かれる中期下落波動ラインで見ると、１回引かれている年が１回、３回引かれている年が５回ありました。つまり年間２回程度の大きな下落でも、１回の大きな下落で２回転すると考えれば“大きな下落を待つ投資方法"でも『年間で４回程度の買い場が出来る可能性がある』というのが、１９９８年からのチャートで分かります。

レポート担当 ： ケンミレ株式情報　森田謙一