マーケット速報

■大引けデータ

	株価		前日比	騰落率	出来高
日経平均	12212.23 ↓	(9/5終値)	-345.43▼	-2.75▼	15.6 億株
日経先物	12200.00 ↓	(9/5終値)	-380.00▼	-3.02▼	11.7 万枚
ＴＯＰＩＸ	1170.84 ↓	(9/5終値)	-30.81▼	-2.56▼	22.8 億株
日経JASDAQ	1333.81 ↓	(9/5終値)	-15.12▼	-1.12▼	3239.3 万株
マザーズ	424.50 ↓	(9/5終値)	-5.76▼	-1.34▼	477.5 万株

■騰落銘柄数　（値上がり／値下がり）

	東証一部	東証二部	大証一部	大証二部	JASDAQ
前日	358/1285	67/220	34/99	32/83	126/366
本日 15:30	227/1445	56/256	21/124	30/111	113/430

■新値銘柄数　（最高値／最安値）

	東証一部	東証二部	大証一部	大証二部	JASDAQ
前日	23/288	1/56	5/34	0/24	3/118
本日 15:30	3/473	3/92	6/61	1/35	3/179

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１５：１５　大引け速報「世界同時株安で、２日間で４７７円下げる」

大引けの日経平均は、前日比－３４５．４３円（－２．７５％）の１２２１２．２３円で取引を終えました。東証一部の出来高は、概算で２．３億株、売買代金は２兆３２９５億円となりました。

後場から大引けまでの日経平均の変動幅は、高値と安値の間が約９０円と非常に狭く、完全に方向感に欠ける展開となりました。個人投資家の信用取引の追証による投げ売りや、機関投資家の中にもロスカットルールに基づき損切りせざるを得ない投資家もいるようで、「下値があれば買いたい」というよりも「戻りがあれば上値で売りたい」という投資家の方が多いような感じの相場状況となりました。

ただチャート上では、今回の下落で「７月２４日の戻り高値１３６０３円から見てちょうど－１０％ほど下がった水準」となりましたので、前回の「６月６日の１４６０１円か７月１６日までの下落率－１３．２％」と比較して「そろそろ下げ止まってもおかしくない」という見方もできます。

つまり、１２２００円から下の１２０００円までの間には、この直近の下落率を基準にした下値抵抗ラインをはじめ、１２：４５に書いた１２１００円の抵抗ライン、１２０００円の心理的な抵抗ラインなど複数の抵抗ラインがありますので、多くの市場関係者も注目しているようです。

業種別株価指数では、買われたのは「鉱業（＋１．４５％）」「パルプ・紙（＋０．２２％）」の２業種で、残り３１業種はマイナスという全面安の展開となりました。また東証１部の騰落銘柄数では、値上りしたのが２２７銘柄、値下がりは１４４５銘柄、変わらずは４３銘柄となっています。

新興市場では、マザーズ指数が－１．３４％、ヘラクレス指数が－１．８９％、日経ジャスダック平均が－１．１２％と安値から少し戻した格好となっています。

また外為市場では１ドル＝１０６．９１円とやや円高方向に振られ、アジア市場では中国の上海Ｂ株指数は－４．４１６ｐ（－２．９１％）の１４６．６３６ｐ、ＳＥＮＳＥＸ指数は－４５６．１５ｐ（－３．０４％）の１４４６．５０ｐ、香港のハンセン指数は－６３５．０５ｐ（－３．１１％）の１９７５４．４３ｐとなっています。

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１４：１５　「再び下げ幅を拡大するが、前場安値は下回らず」

１４時ごろの日経平均は、前日比－３５５．８５円（－２．８３％）の１２２０１．８１円となっています。出来高は１．６９億株、売買代金は１兆６９８１億円となっており、１４時時点での商いも昨日とほぼ同じペースとなっています。

後場寄りは－３００円ほどで始まった日経平均ですが、朝から大きく下がった割には「押し目買いが入らない」という上値を重さが嫌気され、前場と同じくジリジリと値を切り下げる展開となりました。ただ、かろうじて前場の９：５９につけた１２１６３．３３円のザラ場安値を下回っていないことが、唯一の救いといったところです。

後場も寄り後に下げ幅を広げたことに対して、市場関係者の間では「上海や香港などのアジア市場が下がっていることもムードを悪くしており、先物だけでなく現物でもロスカットの見切り売りが出ている」との見方がありました。

しかし一方では、「ロスカットの売りに追随して売りが止まらないというセリング・クライマックスのような相場にはなっておらず、昨晩はＮＹ市場が下げたとはいえ、ＣＭＥ（シカゴ）日経平均先物が１２２３５円だったことを考えると、ずるずる下げ続けることもないのではないか」という声も聞かれました。

いずれにしましても、今回の日本市場の急落の引き金を引いたＮＹ市場の下落要因は「今晩に発表される８月雇用統計に対する警戒感」だったことから、「雇用統計の発表を見ないと売って良いのか悪いのか分からない」というのが後場に動きが止まっている本音のようです。

こうした地合いの中、１４時過ぎの東証一部の騰落では、値上がりが１８７銘柄、値下がりが１４８１銘柄、変わらずが４４銘柄となっており、後場寄りとほとんど変化はありません。また物色動向では、買われた業種は「鉱業（＋０．１１％）」「パルプ・紙（＋０．５５％）」の２業種、売られたのは３１業種と物色対象にもまったく変化はありません。

相場が大きく下がっている中で上昇している個別銘柄を見れば、直近の下げがきつかった中堅の新興不動産や不動産流動化関連の銘柄など、いわゆるボロ株を中心とした銘柄がマネーゲームの対象となっているようです。

新興市場では、マザーズ指数が－２．７２％、ヘラクレス指数が－２．５７％、日経ジャスダック平均が－１．３０％となっています。

なお、アジア市場はまちまちの動きとなっており、中国の上海Ｂ株指数は－２．４４７ｐの１４８．６９２ｐ（－１．６２％）、香港のハンセン指数は－６３６．８３ｐの１９７５２．６５ｐ（－３．１２％）となっています。１３時３０分過ぎに始まったインドのＳＥＮＳＥＸ指数は－３１３．０２ｐの１４５８２．８３ｐ（－２．１２％）となっています。

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１２：４５　「警戒感が残ったまま、－３００円前後で小動きの展開」

後場寄り付きの日経平均は、前日比－３００．２７円（－２．３９％）の１２２５７．３９円で取引が始まりました。外為市場では、１ドル＝１０６．７３円前後と再び１０７円を越えて円高となっていますが、午前のような狼狽売りもなく、静かなスタートとなりました。

朝方は１ドル＝１０５円台後半まで上昇した外為市場では、行き過ぎた円高の反動もあって前引けにかけて１ドル＝１０７円台まで戻しました。しかし、日本や米国に比べて景気の後退懸念が薄かった欧州においても減速感が強まったり、また高成長が続いた新興市場の経済成長率にも陰りが見え始めるなど、これまでの「ユーロ買い」「新興市場国買い」または「高金利通貨買い」という流れが崩れつつある中で行き場を失った投機資金が右往左往しているのが現状のようです。

こうした地合いの中、日経平均は「今年の１月２２日の安値１２５７２円・３月期末の終値１２５２５円・直近９月２日の安値１２４９１円」などのチャート上の節目を下回ったことで、次のチャートの節目にあたる「２００２／３／１１の１２０３４円・２００２／５／２７の１２０８１円・２００４／４／２６の１２１９５円・２００５／３／７の１１９７５円」を結んだ１２１００円前後の下値抵抗ライン、および心理的な節目の１２０００円の下値抵抗ラインを意識することになったのではないかと思います。

ただ、前場の安値水準は「７月２４日の戻り高値１３６０３円から見てちょうど－１０％ほど下がった水準」となりますので、後場の日経平均は急激に下がった分の自律反発で下げ渋っているようです。しかし、依然として株式市場を取り巻く環境は不透明感も強く、押し目を積極的に拾う投資家も少ないようで、「まだ下げ止まり感は出ていない」と指摘する市場関係者の声も聞かれました。

このような地合いの中、物色対象も前場とまったく変化がなく、１３時現在で買われているのは「鉱業」「パルプ・紙」の２業種で、残り３１業種が売られています。特に下げがきついのは、「鉄鋼」「金属製品」「銀行」不動産」がそれぞれ－４％以上の下落率となっており、「機械」「電気機器」「精密機器」「その他製品」「情報・通信」が－３％以上の下落率となっています。

また東証一部の個別銘柄の騰落では、値上りが１８１銘柄、値下がりが１４８７銘柄、変わらずが４４銘柄となっています。

一方の新興市場では、マザーズ指数が－２．７２％、ヘラクレス指数が－２．７８％、日経ジャスダック平均が－１．２７％となっており、新興市場も全面安が続いています。

なお、中国の上海Ｂ株指数は－１．４１％、香港のハンセン指数は－２．６８％となっており、アジア市場も安い展開となっています。

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■前引けデータ

	株価		前日比	騰落率	出来高
日経平均	12238.61 ↓	(9/5前引)	-319.05▼	-2.54▼	7.0 億株
日経先物	12230.00 ↓	(9/5前引)	-350.00▼	-2.78▼	5.9 万枚
ＴＯＰＩＸ	1171.11 ↓	(9/5前引)	-30.54▼	-2.54▼	10.5 億株
日経JASDAQ	1331.87 ↓	(9/5前引)	-17.06▼	-1.26▼	1791.5 万株
マザーズ	420.72 ↓	(9/5前引)	-9.54▼	-2.22▼	254.4 万株

■騰落銘柄数　（値上がり／値下がり）

	東証一部	東証二部	大証一部	大証二部	JASDAQ
前日	358/1285	67/220	34/99	32/83	126/366
本日 11:30	162/1505	33/261	14/112	19/104	60/431

■新値銘柄数　（最高値／最安値）

	東証一部	東証二部	大証一部	大証二部	JASDAQ
前日	23/288	1/56	5/34	0/24	3/118
本日 11:30	1/459	1/78	4/51	1/30	2/152

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１１：１５　前引け速報「１０７円台に戻った円安の影響もあり下げ渋る」

日経平均は、９：５９に１２１６３．３３円（－３９４．３３円）まで大幅安となる場面がありました。しかし、外為市場で１０５円台まで上昇した円が１０７円台までの円安水準に戻ったこともあり、前引けの日経平均は前日比－３１９．０５円（－２．５４％）の１２２３８．６１円で取引を終えました。東証一部の出来高は１０．５億株、売買代金は１兆１６４億円となり、商いは昨日とちょうど同じくらいのペースとなっています。

日経平均は寄り付きから１時間で大きく下がった後、全体的には下げ渋る格好となっていますが、米国の年金資金筋やヘッジファンドなどでは解約売りや損切りのロスカットも断続的に出ているようです。また、信用取引の追証が発生している個人投資家も増えてきており、日経平均は引けにかけて少し戻したものの戻り売りに対する警戒感も強く、上値には慎重な見方が多いようです。

朝方に１ドル＝１０５円台まで急激な円高が進んだ外為市場では、再び１ドル＝１０７円台までの円安水準に戻しています。市場関係者の間では「生命保険会社などの大口投資家がドル買い／円売りを行ったのでは」との観測もありましたが、基本的に円が買われる理由もない中での円高に対して「行き過ぎた円高の反動」との見方もあるようです。

ただ円安に救われる一方で、アジア市場は下落基調で取引が始まっていますので、依然として株式市場を取り巻く環境は不透明感を残しており、後場も警戒する見方も多いようです。

上昇した業種は「鉱業」「パルプ・紙」の２業種で、残り３１業種は売られる全面安の地合いに変化はありません。個別銘柄の騰落では、値上りは１６２銘柄、値下がりは１５０５銘柄、変わらずは４２銘柄となっています。

なお、新興市場ではマザーズ指数が－２．２２％、ヘラクレス指数が－２．３５％、日経ジャスダック平均が－１．２６％となっており、売り止まない展開が続いています。

為替は１ドル＝１０７．００円程度でやや円安傾向に戻しており、中国の上海Ｂ株指数は－２．６０７ｐ（－１．７２％）の１４８．５３１ｐ前後、香港のハンセン指数は－６０３．８２ｐ（－２．９６％）の１９７８５．６６ｐとなっています。

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１０：１５　「投げ売りも出始め、商いは増加傾向に」

売り先行で始まった株式市場では、寄り付きのまとまった売り物をこなした後でも追随する売りが止まらず、１０時現在の日経平均は１２１８０．１４円（－３７７．５２円）とほぼ安値圏で推移しています。

１０時現在の東証一部の出来高は概算で６．９億株、売買代金は６４２１億円となっており、昨日からやや増加傾向となっている基調が続いており、株式市場が大幅安となる中での投げ売りが出始めているようです。

日経平均は、今年の１月２２日の安値１２５７２円、３月期末の終値１２５２５円、直近９月２日の安値１２４９１円などのチャート上の節目を下回ったことも、投げ売りを加速させる要因となっているようです。また、信用取引の評価損益率が－１９％と悪化しているにも関わらず、これまで日経平均を始め相場があまり下がらなかったために「もう少し待てば相場も回復するかもしれない」と考えて様子を見ていた投資家が、今回の大幅安で追証が出始めたことで損切りの投げ売りに踏み切っているのではないかと思います。

業種別の売買動向では、買われた業種は０業種の全面安となっており、特に売られた業種では「銀行」が－４．３６％、「鉄鋼」が－４．２２％、「不動産」が－４．７２％と４％以上の大幅安となっています。一方、マイナス圏とはいえ、比較的値持ちが良いのは「鉱業」の－０．７４％、「紙・パルプ」の－０．５０％、「電力・ガス」の－０．７９％となっています。

また１０時現在の東証一部の個別銘柄の騰落では、値上りが８０銘柄、値下がりが１５９３銘柄、変わらずが３５銘柄となっています。

なお新興市場は本日も下げ止まらず、マザーズ指数は－２．９２％、ヘラクレス指数は－３．３３％、日経ジャスダック平均は－１．２５％となっており、下値の目処が立たないことを嫌気した売り物が多いようです。

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９：１５　「米国株安・円高のダブルパンチで全面安」

日経平均の寄り付きは、前日比－１７２．０１円の１２３８５．６５円で取引が始まりました。

◇ＮＹ市場の動き

まず、米国市場はＮＹダウが終値１１１８８．２３ドル（前日比－３４４．６５ドル）、ナスダック指数は２２５９．０４ｐ（前日比－７４．６９ｐ）と大幅下落となりました。

寄り付き前に民間雇用サービス会社オートマチック・データ・プロセッシング（ＡＤＰ）が発表した非農業部門の雇用者数が前月比－３．３万人と事前予想の－３万人を下回り、また週間新規失業保険申請件数が４４．４万件と事前予想の４２.５万件を上回りました。

ここ最近は減少傾向にあった週間新規失業保険申請件数が再び増加に転じるなど、今晩に発表される８月の雇用統計に対する警戒感が高まり、ＮＹダウは－８０ドル近く下げて取引が始まりました。

雇用に関する統計と同じく、寄り付き前に発表された８月の既存店売上高では、ウォルマートなどのディスカウント系は好調だったもののデーパート・専門店はさえない展開となり、雇用環境の悪化と相まって個人消費の減速懸念が高まったことも投資家を弱気心理に傾かせたようです。

その後、１０時過ぎに発表された８月ＩＳＭ非製造業景況指数（総合）は５０.６（事前予想４９.５）と３ヵ月ぶりに５０を上回りました。しかし同じ頃、イギリスの住宅価格の下落を嫌気して欧州の株式市場が大きく下落すると、ＮＹダウは－２３２ドル、およびナスダック指数で－４４ｐまで下げ幅を広げていきました。

また、１１時頃に発表された週間エネルギー在庫統計で原油およびガソリンとも在庫は減少となり、ＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）原油先物は１ドル＝１０６ドル割れまで下落しました。しかし株式市場では、むしろ「世界的な景気減速によるエネルギー需要の減少」というマイナス材料として受け止められました。

この結果、朝から下落基調で始まった株式市場の中で唯一上昇していたエネルギー株が下落に転じるとＮＹ市場は全面安の展開になり、１４時頃にはＮＹダウが－３３０ドル、ナスダック指数が－７０ｐまで下落して大幅安となりました。

また、欧州の景気後退懸念の高まりを受け、ドルは対ユーロでは上昇しましたが、一方で対円でドル売りが加速、１ドル＝１０７．０７円まで１円以上の円高となりました。

結局、ＮＹ市場は大幅安となった割には大引け間近になっても戻る気配がなく、ＮＹダウは１１１８８．２３ドル（前日比－３４４ドル）、ナスダック指数は２２５９．０４ｐ（前日比－７４ｐ）のほぼ安値引けで取引を終えました。

なお、外為市場ではその後も「ドル売り」が進み、１ドル＝１０６.６１－６５円までドルが下落、ＣＭＥ（シカゴ）日経平均先物では大証比－３４５円の１２２３５円の大幅安となりました。

また寄付前外国証券成行注文では、売りが４２４０万株、買いが３０４０万株の差し引き１２００万株の大幅売り越しとなりました。

◇日本市場の寄り付き

「米国株の大幅安」「急激な円高」という逆境の中で取引が始まった日本市場では、寄り付き前から全面安の展開となり、日経平均の寄り付きは１２３８５．６５円（－１７２．０１円）で取引が始まりました。しかし寄り付き後にも売り物が止まらず、日経平均は下げ幅を広げ、９時３０分頃には１２２０４．７９円（－３５２．８７円）の大幅安となっています。

先行して中期バリューのアンダーバリューを割っていたＴＯＰＩＸに追随する格好で、今回も日経平均が遅れて中期バリューのアンダーバリューを割り込む格好となりました。しかしＴＯＰＩＸでいえば、８月１日の「今日の視点」でも書きましたが今年の下落率を元に今回の下値抵抗ラインを想定した場合の下限にあたる１１４０ｐに近づいてきたようです。

昨日あたりから出来高および売買代金が少しですが増加傾向となってきましたので、後は買い方の損切りによる投げ売りがもっと出てくるようにあれば、アク抜け感も出てくるのではないかと思います。

レポート担当 ： 田中達也