出来高と売買代金に注目するのはなぜ？

≪要約≫

株式市場にはさまざまなバロメーターがありますが、今回は難しい知識がなくても簡単にチェックできる「出来高や売買代金」についてレポートします。特に大きく下がっている今の相場では、簡単ですが重要なチェック項目になると思います。

≪本文≫

株式市場が続落しています。昨日の時点でＴＯＰＩＸは６日連続安、日経平均にいたっては１０日連続安ということで、今朝のテレビや新聞でも「４３年ぶりの１０日連続安」という記事が大きく取り上げられていました。これは昭和４０年の証券不況のときに、山一証券が日銀特融を受けて以来とのことですが、ただ当時の日経平均の下落率は▲３．１％だったらしく、今回の下落率の▲８．１％と比較しますと「いかに今回の調整が大きいか」ということが分かります。

しかし、どのような下落相場にも「終わり」はあります。それが大きな上昇となるのか、それとも小さなリバウンドで終わるのかは「そのときの株式市場を取り巻く外部環境と投資家心理が決めること」ですので今は分かりません。ただ、株価は上昇と下落を常に繰り返している以上、大きく下がれば下がるほど「さらに下落する確率は低くなり、反対に上昇する確率が高く」なります。

さて、昨日に発表された三市場の信用評価損益率が▲１４．３６％となり、前週の▲１２．４３％から１．９３％の「悪化」と少しずつ追証の投げ売りが出やすくなってきました。日経平均の１０日続落が始まった６月１８日以降の東証一部の売買代金を見ますと、だいたい１兆７０００億円～２兆１０００億円くらいの間で推移してきました。しかし、昨日はちょっと増えて２兆３７６５億円まで「増加」してきましたので、上がらない相場を見て一部に投げ売りが出始めているのかもしれません。なお、過去のＴＯＰＩＸや日経平均のチャートで「信用評価損益率」をチェックしますと、約▲１８％～▲２４％くらいまで悪化してから株価が下げ止まる傾向があります。

それともう一つ、同じくＴＯＰＩＸや日経平均のチャートで「信用取引評価損益率」をチェックしますと、評価損が大きくなったところで「出来高が増えている」という傾向に気付くと思います。つまり相場が大きく下がることで評価損や追証に耐え切れず、結局大きく下がってから「投げ売りが急増して出来高や売買代金が増える」という傾向です。なぜ、評価損益率が悪化して、出来高や売買代金が急増すると相場が底入れする可能性が高くなるのかといいますと、それは信用取引で買って大きく損をしている投資家の売り物（しこり玉）が出尽くすことで「上値が軽くなる」からです。

今回の連続安でＴＯＰＩＸも日経平均も「中期バリューのアンダーバリューゾーン」に入ってきましたので、株式市場に新しい好材料が出なくても、反対に悪材料が出ることによって「投げ売りの増加→出来高や売買代金の増加」で売り物が一巡すれば、いったん上昇に転換するとういう可能性も否定できないと思います。

今後は「好材料が出現するか？」と同時に「悪材料が出現するか？」も、買いタイミングを判断する上で重要なポイントになってくると思います。そして「信用取引評価損益率が悪化するかどうか？」それと特に「出来高や売買代金が増加するかどうか？」という点を、ＴＯＰＩＸや日経平均のチャートで抵抗ラインやバリューラインをチェックするときに「意識しながら見る」ようにして頂きたいと思います。

レポート担当 ： ケンミレ株式情報　田中達也