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ケンミレ株式情報レポート |
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週末にかけて、株式市場が再び大きく下がりました。したがって、下がったときは「チャンスが到来」となりますが、ただしこれまでと同じような投資手法ではリスクが伴う点があります。今回は、同じチャンス到来でも注意点についてポイントを2つ、レポートします。
先週の「下がったチャンスに備えて想定シナリオを見直そう」とレポートしましたが、週明けの月曜日からTOPIXや日経平均は大幅上昇しましたので、今週もなかなか割安チャンスに恵まれない相場が続きました。しかし、昨日と今日と株式市場は二日続けて大きく下落しましたので、来週以降は再び「下がったチャンスに備えて想定シナリオを見直す」だけの価値がある相場が来るかもしれないと見ています。
もともと連動性が高かった日本と米国の株式市場を比べますと、最近は「米国が下がっても日本は下がらない」という状況がしばらく続いていましたが、これを「日本に先導性があって米国が出遅れている」と見るのか、それとも反対に「米国に先導性があって日本が出遅れている」と見るのかで、今後の想定シナリオを立てる判断も違ってきます。
株式市場に限らず、外為市場や債券市場(金利)、それに原油を初めとする商品市場の動向を見ていますと、全体的にどの市場でも「上がるのか?下がるのか?」の気迷いがあるような動きをしているような感じがします。そうしますと、世界の中で見れば極東の一ローカル市場に過ぎない日本の株式市場が上昇を続け、米国の株式市場を引っ張り上げるような動きとなるためには、日本の株式市場に相当な好材料と実際に買い上がるだけのエネルギー(実需の買物)が必要です。
しかし最近のニュースを見てもサブプライムローン問題の再燃を懸念するものが目立ったり、また株式市場自体の出来高や売買代金が非常に低調ですので、日本の株式市場がさらに上昇したり、米国の株式市場を引き上げるような動きとなるのは少し難しいかもしれません。なお、TOPIXの中期バリューはこれまでと大きな変化はありませんが、短期バリューではアンダーバリューラインを下回った後、回復しない展開が続いているような見方もできます。
もちろん、シナリオを一つだけに偏って考えてしまうと「反対の動きになったときの対処ができなくなるリスク」があります。たとえば短期バリューのアンダーバリューラインを下回ったからといって、100%下落相場に転換したと正確には判断できません。このまま横ばい相場で推移したり、もしくは下がった反動で上昇する可能性もあります。
もし反動で上昇した場合には、投資戦略は「再び下がるのを待つ」となりますが、短期バリューの上昇相場が終了して下落相場に転換となった場合、再び「割安なタイミングで投資できるチャンスがやってくる」となります。ただし、これまでの上昇相場のように「下がった押し目を素直にチャンスと捉えることができない」という注意点があるのが、今回の大きな違いになります。
それは3月17日から続いた上昇相場から下落相場に転換したとするならば、投資手法も“上昇相場の投資手法から下落相場の投資手法に切り替えなければいけない”という点です。
・注意点1~下値抵抗ラインは一つ下にある抵抗ラインを見た方が良い
下落相場とは、「前回の安値を次々と下回る相場」のことです。したがって、もしも下落相場に転換した相場となった場合は、「どこで下げ止まりそうか?」の下値抵抗ラインをチェックするときに、一本下にある抵抗ラインを参考にした方が良いということになります。
今のTOPIXに引ける下値抵抗ラインはこれまでレポートで書いてきましたので割愛しますが、たとえば「現在のTOPIXに一番近い1373pのケンミレ抵抗ラインや1355pの自分で引いた抵抗ライン」ではなく、もう一本下にある「1330p前後の0.382の押し目ラインや1310p前後の自分で引いた抵抗ライン」を参考にした方が良いということです。
・注意点2~売り値は低めに設定した方が良い
それともう一つ、下落相場の投資手法の注意点があります。上昇相場では、欲を出して売れなくても「待っていればいずれ上昇して売れる」となります。しかし下落相場で売り損じた場合、後で株価が上昇しても「もとの売りたい株価の手前で下がってしまう」ことがよくあります。
したがって、下落相場では「確実に売ることを最優先にし、万が一、売り損じた場合は損切りも視野に入れて実行」する必要があります。
下落相場では、「前回安値を次々と下回る可能性が高くなる」ので、下値抵抗ラインは一本下にある抵抗ラインで買いタイミングを捉えた方が良いということ、そして下落相場で売り損じた場合は「もとの売りたい株価まで上昇しない可能性が高くなる」ので、売り値は確実に売れそうな株価で売るようにしなければいけません。
たとえば売り値を決めるときは「短期波動の6掛けや7掛け」くらいで見た方が良いと思いまし、そして「万が一売り損じた場合は損切りも必要」となります。
レポート担当 : ケンミレ株式情報 田中達也