個人投資家の買い越し姿勢で相場展開は変わるのか？

東京証券取引所より発表された先週（６月９日～６月１３日）の投資部門別株式売買状況によると、個人投資家が金額ベースで大幅な買い越しとなりました。個人投資家の買い越し金額は昨年３月５日の週以来、およそ１年３ヶ月ぶりの買い越し額の大きさとなりました

個人投資家の大幅な買い越しとなった先週の株式市場は、日経平均は１週間で５１５円の大幅な下落となりましたから、押し目買いを狙った動きと見られています。

２００７年以降、個人投資家が大幅に買い越したタイミングを見てみると、株式市場が押し目になったときに目立っており、今回の買い越しも押し目買いを好む個人投資家の投資スタンスを写しているようです。

また、株式市場全体では押し目といえますが、燃料電池などの材料性が高い銘柄の値動きが良かったことがありますので、個人投資家が値動きのよい銘柄に投資した結果ということも考えられます。

今週の火曜日に発表された先週末６月１３日申し込み現在の信用取引残高（三市場合計の概算）では、信用買い残が１４６４億円と大幅に増加していましたから、値動きがよかった個別材料株に信用取引で買いを入れた個人投資家も多かったのではないかと考えられます。

しかしながら、個人投資家の買いスタンスが見られ始めたとたんに、株式市場が調整色を強めました。本日は米国株高や円安にも反応せずに、前場中頃から売り先行となって、日経平均は１４０００円を割り込みました。

本日の下落の背景には、米国市場が引けたあとに米国金融保証会社（モノライン）大手が格下げされて時間外取引で売られていることから、今晩の米国株安を織り込む動きがあったと考えられます。

金融不安の再燃が懸念されることから株式市場が軟調となったわけですが、一方で為替は円安水準（ドル高）で安定しています。

昨年からの世界同時株安のときに国内株式市場が暴落したときは、円高と株安が同時でしたから、為替の面では暴落の可能性は少ないと見られます。

そうなると、個人投資家が強気になったことで、材料株などが買われすぎた反動による下落が週末にかけて起きたということも想定できます。

ただし、個人投資家が買い越し姿勢になってきたことが、相場の下支えになる可能性がありますが、需給のカギはやはり外国人投資家の動向になると思われます。

先週は、外国人投資家も１１週連続の買い越しとなりましたが、やや買い越し額が減少しています。今朝の外国証券寄付前成行注文は１０９０万株の売り越しになりましたから、外国人投資家が売りスタンスになってきますと、さらに大きな調整になる可能性もあると注意しておいた方がよいと思われます。

来週以降の相場で注目されるのは外国人投資家の動向と考えられ、売り越し基調となるようですと、株式市場も上昇が続いていましたから、短期の値幅調整で終わらずにある程度日柄をかけた調整になる可能性も考えられます。

したがって、外国人投資家の動向に変化が見られるようならば、押し目買いを検討するとしても、下がったからすぐに買うということではなく、慎重に下げきるまで忍耐強く待つことも重要になってくると思います。

レポート担当 ： ケンミレ株式情報 市原義明