- かな項目
アルファベット略語項目
各項目のタイトルをクリックすると内容が表示されます。
A
- ABS
資産担保証券のこと。ABSに投資する投資信託も登場している。
- ALM
資産負債総合管理。
- ATM
現金自動受け払い機。銀行の店舗などに置かれた端末で、キャッシュカ−ドや通 帳で現金の預入・引き出し、振込・振替、残高照会などができる。
B
- BIS基準
国際決済銀行(BIS)が定めた、国際的に活動する銀行に求める統一的な自己資本基準。
- B2B
企業間の電子商取引。「BtoB」のこと。
- B2C
企業と消費者の間の電子商取引。「BtoC」のこと。
C
- CEO
最高経営責任者(チ−フ・エグゼクティブ・オフィサ−)。
- CFO
最高財務責任者。
- CIO
チ−フ・インベストメント・オフィサ−。
- CIO
情報管理責任者。「チ−フ・インフォメ−ション・オフィサ−」の略称。
- CME
シカゴ・マ−カンタイル取引所。
- COO
最高執行責任者(チ−フ・オペレ−ティング・オフィサ−)。
- CP
コマ−シャル・ペ−パ−。
- CRB指数
世界的な商品市場の指数。
D
E
- EB債
他社株転換社債のこと。
- EBITDA
利払い・税金・償却前利益のことをいう。具体的には、次のとおり。当期利益+少数株主損益+支払い利息・割引料+法人税等+減価償却実施額。
- EBITDA倍率
企業の市場価値をEBITDAで割った比率のこと。EBITDAとは、当期利益+少数株主損益+ 支払い利息・割引料+法人税等+減価償却実施額。また企業の市場価値とは、株式時価総額+少数株主持ち分+有利子負債−現金・預金−有価証券。
- EC
電子商取引。
- EPS
1株当たり税引き後利益(ア−ニング・パ−・シェア)。
- ESOP
自社株運用年金。1974年に米国で創設された制度で、自社の株式を運用対象とする年金制度。
- EVA
経済付加価値(エコノミック・バリュ−・アッデッド)。
F
- FB
政府短期証券。国の一時的な資金不足を補うために発行される短期証券のこと。
- FED
「FRB」と同じ。「Federal Reserve Board」の頭文字をとった略称。
- FRB
米国の中央銀行=連邦準備制度理事会。「Federal Reserve Board」の略称。
- FOMC
米国の連邦公開市場委員会。公定歩合やFF金利など、金融政策を決定する会議。
- FF金利
米国の代表的な短期金利。「フェデラルファンド金利」の略称。
G
- GARP
「グロ−ス・アット・リ−ズナブル・プライス」の略称。しっかりしたファンダメンタルズと明るい業績見通しを持ちながら、株価が比較的、割安な銘柄群のことを言います。
- GDP
国内総生産。経済成長率を見るときに、最もよく使われるデ−タ。
H
I
- IAS
国際会計基準。
- IASC
国際会計基準委員会。
- IOSCO
証券監督者国際機構。
- IPO
企業による株式の新規公開のこと。
- IR
投資家向けの財務広報のこと。「インベスタ−・リレ−ションズ」の略称。
- ISO
国際標準化機構。
- IT
情報通信技術。「インフォメ−ション テクノロジ−」の略称。
J
- Jカ−ブ効果
円高・ドル安になった時、日本からのドル建て輸出価格は上がるが、輸出数量の減少は遅れることから、一時的に輸出総額が増加してしまう現象をいう。これは、為替相場の需給のタイムラグにより起こる。「J」の文字に似た動きになるので、こう呼ばれる。
K
L
- LBO
買収先の企業が持っている資産を担保にして買収する方法。「レバリッジド・バイアウト」の略。
- LIBOR
「ライボウ」と読む。ロンドン銀行間取引(出し手)金利。1998年に破たんした米国の著名なヘッジファンド「ロングタ−ム・キャピタル・マネジメント」。
M
- M&A
企業の合併・買収。
- MBO
買収の対象となる企業の経営陣みずからが、株主から株式を買い取って行う買収法。
- MBS
住宅ロ−ン債券。
- MMF
「マネ−・マネジメント・ファンド」の略称。少額で出し入れが自由にできる公社債投信。
- MSCI
代表的な世界株指数。モルガン・スタンレ−・キャピタル・インタ−ナショナルの略称。
N
- NASDAQ
米国の店頭市場で、「ナスダック」と読む。
- NRI400
我が国の全上場銘柄及び店頭登録銘柄のうち、市場流動性等の観点から 選定された400銘柄で構成される時価総額加重型株価指数。400銘柄の 業種別時価総額構成、業種別銘柄数構成については、 東証市場第一部の構成比を参考に設定される。
- NT倍率
日経平均株価(日経225)を、東証株価指数(TOPIX)で割って算出する。
- NYMEX
「ナイメックス」と読む。米国の石油先物取引所である「ニュ−ヨ−ク・マ−カンタイル取引」
O
- OPEC
石油輸出国機構。
- OTC
店頭市場。「オ−バ−・ザ・カウンタ−」の略称。証券取引所ではなく、個々の証券会社が売り手と買い手を引き合わせて、売買を成立させる市場のこと。ここの株式を「店頭登録銘柄」という。
P
- PBR
株価純資産倍率。
- PCFR
株価キャッシュフロ−・レシオ。会社のキャッシュフロ−(余裕のある現金)に着目した投資尺度。
- PER
株価収益率。
- PSR
株価売上高倍率(プライス・セ−ルス・レシオ)。ネット株を図る尺度の1つと言われる。
- PTS
私設取引システム。東証、大証など公的な取引所を通さずに株式や債券の取引を行う。日本では98年12月の有価証券の取引所集中義務撤廃により解禁された。
Q
R
- REIT
不動産投資信託。「リ−ト」と読む。
- ROA
総資産利益率。
- ROE
株主資本利益率。
- RTGS
即時グロス決済。金融取引をしたときに、すぐに決済を行うことで、決済リスクを減らそうという仕組み。日本では2001年1月から導入した。
S
- S&P500
米国の証券統計の専門会社であるスタンダード・アンド・プアーズ社が 統計・算出する株価指数。ニューヨーク証券取引所の上場銘柄のうち、同社の選定した500銘柄で構成され、東証のTOPIXと同様に発行済株式数でウエイトされており、ダウ工業株30種平均と並んで、最も有名は指数の1つである。
- SEC
米国証券取引委員会。
- SQ
株価指数先物取引などで、最終的な決済価格を決める際の基準となる特別清算指数。
T
- TAA
戦術的アセット・アロケ−ション(Tactical Asset Allocation)の略称。短期的な観点(たとえば市場価格のゆがみ等)から、資産配分とその変更を機動的に行う手法。
- TIBOR
「タイボウと読む。東京銀行間取引(出し手)金利。
- TMT
「通信・メディア・技術」の3業種を総称することば。イニシャルを取って、「TMT」。
- TOB
公開市場買付。
- TOPIX
「トピックス」と読む。東証平均株価のこと。
- TTB
投資家が銀行に外貨を売るときの売り値のこと。銀行から見れば買い値「電信買相場」。
- TTM
為替取引での「仲値」のこと。お客向けの基準となる為替レ−ト。
- TTS
投資家が銀行から外貨を買うときの買い値のこと。銀行から見た売り値「電信売相場」。
U
- USTR
米通商代表部。
V
- VWAP
「ブイワップ」と読む。売買高加重平均価格(Volume Weighted Average Price)の略称。日中の売買代金を売買高で除して得たものであり、終値が一時点での需給で決まる価格であるのに対して、VWAPは、定義上、一日のすべての取引の出来高が反映された指標となっており、より取引実態に近い平均的な約定価格を示すベンチマークとして機関投資家の間で広く認知された価格となっている。
- VWAPギャランティ取引
約定金額と別枠での手数料を徴収しないVWAPを基準とした取引。約定単価はVWAPそのものではなくて、一定の幅で、顧客の買付けの場合は、VWAPよりも高く、顧客の売付けの場合はVWAPより低く調整する調整する取引を言う。この場合、調整する幅をゼロとすることも可能。
W
- WTI
石油先物取引所のNYMEX(ニュ−ヨ−ク・マ−カンタイル取引所)での指標銘柄。「ウエスト・テキサス・インタ−ミディエ−ト」の略。
- WTO
世界貿易機関。

